原油先物3％超続落、4年ぶり安値 貿易戦争激化で景気懸念

7日アジア時間の原油先物価格は3％超下落し、大幅安で終えた前週末から下げ幅を拡大。

2021年以来の安値を付けた。

トランプ米大統領の関税措置に対する中国の報復措置を受け、世界的な貿易戦争が世界経済を減速させ、石油需要を弱めるとの懸念が強まった。

ＡＮＺは「世界的な貿易システムにとって第二次世界大戦以降最大の脅威が、リスク資産の急速なレバレッジ解消と景気後退リスクの高まりにつながっている」と指摘した。

北海ブレント先物と米ＷＴＩ先物はともに21年4月以来の安値を付けた。

前週は週間で10％以上下落していた。

直近は北海ブレントが1.41ドル（2.15％）安の1バレル＝６64.17ドル、米ＷＴＩが1.35ドル（2.18％）安の60.64ドル。

中国財政省は4日、米国の相互関税への対抗措置として10日から全ての米国製品に34％の追加関税を課すと発表した。

ＪＰモルガンは米国と世界が今年、リセッション（景気後退）入りする確率を従来の40％から60％へ引き上げた。

楽天証券のコモディティアナリスト、吉田哲氏は、関税が世界経済を弱めるとの懸念が下落の主因だと指摘。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」による増産計画も売り圧力につながっているとし、中国以外の国も米国の関税に対抗措置を打ち出すかどうかが重要になると述べた。

その上で、株価下落が続けば、ＷＴＩ先物は55ドル、さらには50ドルまで下落する可能性があると予想した。

参照元∶REUTERS（ロイター）