地下鉄サリン被害者がPTSD 事件から30年、支援継続必要

地下鉄サリン事件の被害者を支援するNPO法人「リカバリー・サポート・センター」（東京）が、2023年に被害者のうち約200人を調査した結果、24.1％の男女が心的外傷後ストレス障害（PTSD）を抱えている可能性が高いことが、28日分かった。

00年から毎年、数百人を対象に定期的に調査を続けてきた。

体の不調を訴え続ける当事者もおり、1995年の事件発生から30年近くたってもなお、症状と折り合いをつけながら生活する実態が浮かび上がった。

地下鉄サリン事件では6千人以上が重軽症となった。

同法人は00年から年1回、希望する被害者の検診を行い、その際、PTSDも含めた心身の状態も尋ねてきた。

「場面がいきなり頭に浮かぶ」「考えないようにしている」など22の質問に「0～4点」の5段階で回答し、計25点以上となればPTSDの疑いがあるとされ、その割合は00年は男性26.7％、女性38.8％だった。

10年は男性20.3％、女性45.5％となり、直近の23年は男女ともに24.1％だった。

参照元∶Yahoo!ニュース