米国株式市場 3指数とも下落、ＦＲＢ利下げ幅に不透明感残る

米国株式市場は主要3指数ともに下落して取引を終えた。

この日発表された米8月雇用統計で労働市場の減速が続いていることが示されたが、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げ幅についてはトレーダーの間で不透明感が残った。

Ｓ＆Ｐ５００の全11セクター中、通信サービス、一般消費財、情報技術の下げがきつかった。

週間ベースでは、Ｓ＆Ｐ総合500種とダウ工業株30種が2023年3月以来最大の下落を記録。

ナスダックの下げは同22年1月以来最大となった。

米労働省が6日発表した8月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数は前月比14万2000人増で予想を下回った。

7月の非農業部門雇用者数は11万4000人増から8万9000人増に下方改定され、6、7月分の雇用者数は計8万6000人減少した。

ＭＤＢキャピタルのチーフ市場ストラテジスト、ルー・バセニーズ氏は、雇用統計について、ＦＲＢが今月利下げしなければならないことを意味するが、同時に経済がソフトランディングを達成するには遅すぎる可能性も示唆していると指摘した。

いわゆる「マグニフィセント・セブン」を含む主力の大型成長株の下落が指数を押し下げた。

半導体大手エヌビディアは4％安、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラは8.4％安、グーグルの親会社であるアルファベットは4％安、アマゾン・ドット・コムは3.7％安、メタは3.2％安、マイクロソフトは1.6％安、アップルは0.7％安となった。

半導体大手ブロードコム は10.4％下落。

第4・四半期の売上高が予想を若干下回るとの見通しを示したことが弱材料となった。

マーベル・テクノロジー、アドバンスト・マイクロ・デバイセズなどその他の半導体株も下落した。

フィラデルフィア半導体指数は4.5％下落した。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を3.08対1の比率で上回った。

ナスダックでも3.16対1で値下がり銘柄が多かった。

参照元：REUTERS（ロイター）