急増中のマイコプラズマ 「感染したら何日間休む？」
国内では現在、過去最多水準でマイコプラズマ肺炎の患者数が報告されている。
もしもマイコプラズマに感染した場合、どのくらい学校や仕事を休むことになるのだろうか？
ピーク時の新型コロナほど混乱はありませんが、外来で「マイコプラズマが陽性です」と伝えることが増えた。
現在、マイコプラズマ肺炎の患者さんが増えている（図1）。
もともと、4年に1回の流行があり「オリンピック肺炎」とも呼ばれていたが、近年はその傾向がなくなっていた。
奇しくも今年は、パリオリンピックの年に流行することとなった。
2016年以降の歴史的な流行となっている。
図1
定点医療機関あたりの「肺炎」の数が報告されているが、実は水面下には何倍もの非肺炎の軽症例が存在する。
マイコプラズマは、上気道炎や気管支炎などの軽症にとどまることも多い（図2）。
発熱、のどの痛み、強めの咳などが出現する。
痰の少ない乾いた咳になることが多い。
図2
肺炎を起こすと、咳が重症化・長期化し、全快までに長期間を要することがある（図3）。
図3
肺炎を発症すると、重症化するリスクがあるため、抗菌薬の投与が必要になる。
マイコプラズマは、マクロライドという抗菌薬が治療によく用いられる。
しかし最近、マクロライドが効きにくい「耐性マイコプラズマ」が増えている（2）。
地域によって差はあるものの、半数くらいが耐性となっている。
そのため、医療機関でマイコプラズマと診断されてマクロライドを処方されているのに軽快しない場合、再受診がのぞましいだろう。
別系統の抗菌薬を使用する必要がある。
マイコプラズマ肺炎の感染症法上の分類は、インフルエンザや新型コロナと同じ5類感染症だ。
学校保健安全法においては、新型コロナとインフルエンザは第2種学校伝染病、マイコプラズマ肺炎は第3種学校伝染病に指定されている。
学校保健安全法では、インフルエンザは「発症後5日を経過し、かつ解熱後2日が経過するまで」、新型コロナは「発症後5日を経過し、かつ症状が軽快した後1日を経過するまで」という出席停止期間がもうけられているが、マイコプラズマ肺炎は「感染のおそれがないと認めるまで」とされており、少しふわっとしている。
こども家庭庁では「発熱や激しい咳が治まっていること」（3）、日本小児科学会では「発熱や激しい咳が治まり全身状態がよいこと」（4）が登校の目安とされています。
働いている大人の場合、学校保健安全法は適用されないので、常識的な判断で出勤することになる。
家族内で風邪がうつっていくことはよく経験されるが、マイコプラズマも同様のメカニズムで感染する。
インフルエンザや新型コロナほど感染性が高いわけではないが、潜伏期間が長いため、感染経路が特定しにくい。
家族などに感染者がいる場合、以下のような感染予防策を検討してほしい。
参照元：Yahoo!ニュース
